米国で提訴する前に、海外サイトに「とばっちり」がいかないように、告発ホームページから告発ページを総て削除するつもりでしたので、大した支障はありませんが。
私が海外サイトに開設している「米国での民事訴訟への協力者を募るホームページ」も、嘘の中傷メールで削除させようとしたようです。
しかし、その海外サイトが、日本語が分かる人、あるいは、日本語が分かる人がいる組織に照会したために削除されなかったようです。
私が告発ホームページを開設していた前記の海外サイトも、上記と同じ人、あるいは、上記と同じ組織に照会したために、告発ホームページの件が、今にも民事訴訟になりそうになっていることを知って、今までは、『k社』の社長の妾の息子(k社の従業員)が再三、削除依頼をしても削除しなかった告発ホームページを、訴訟に巻き込まれることを警戒して削除したのだと思います。
米国の映画やドラマを見ていると、日常会話の中にも法律、規則、権利、契約、・・・と、常に法律が出てきます。
人種、文化、価値観、宗教などが異なる人々の集まりである米国社会では、法律が社会の総ての統一基準になってい、法律、規則、権利、契約、・・・を犯したり、破ったり、侵害したり、違反したりすると、法律によって、どれほどの責任を負わされるか、米国人は良く知っていて、それらの責任を問われないように、常に心掛けて行動していると思います。
上記のような米国の事情を考えれば、
法律や第三者の権利を総て無視し、第三者に何千億円、何兆円にも及ぶかも知れないような、莫大な損害を与えた『k社』の社長の妾の息子(k社の従業員)と『k社』及び、『k社』の社長、専務、常務などの役員に、米国での民事訴訟で、どれほど厳しい判決(評決)が下されるか容易に予想できると思います。
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