『ｋ社』は前代未聞の無責任な企業!!

『ｋ社』のような前代未聞の無責任な企業は社会から消えるべきでは!! 　 　2004年10月27日の中日新聞に、医薬品メーカーの「ツムラ」が、同社が販売している「薬用入浴剤」の製造工程でフィルターとして使用している金網に、約３センチの穴がいているのが発見されて、長さ３〜４センチ、直径約1.5ミリの針金状の金属片５、６本が「製品」に混入した可能性があるとして、混入した可能性がある「製品」の「自主回収」を始めたと発表した、との記事が載っていました。 　 　上記の他にも、さまざまな食品メーカー、飲料メーカー、医薬品メーカーなどが、製品に異物が混入した、あるいは、製品に異物が混入した可能性があるなどとして、健康上全く問題の無いような異物の混入まで公表して、膨大な労力と費用を費やして「製品」の「自主回収」をするという出来事が、たびたび、さまざまなマスコミによって報道されています。 　 　また、家電メーカーや自動車メーカーなど、さまざまなメーカーも製品の欠陥が見つかれば、その欠陥を公表して、膨大な労力と費用を費やして「製品」の「改修」や「交換」などを行っています。 　 　また、さまざまな企業や官公庁が、犯罪行為や不正行為を行った社員や職員を厳正に処分して、犯罪や不正行為の程度によって、「懲戒解雇」、「懲戒免職」、「依願退職」、「諭旨免職」などによって企業や官公庁から排除しています。 　 　上記のような企業や官公庁の対応は、企業や官公庁としての社会的責任を果たし、企業としての「信用」や「ブランド」を守り、官公庁としての「信用」を守るためと、「製造物責任」や「使用者責任」を果たするためだと思いますが、犯罪者である『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)を雇用し続け、放置し続けている下記の『ｋ社』とは雲泥の差であり、『ｋ社』のような前代未聞の無責任な企業は社会から消えるべきではと思っています。 　 　なお、企業としての社会的責任を果たさなかった為に、社会から消えたり、「ブランド力」を失った企業は数知れずと言うほどあります。 　 　 　『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)が、十年数年もの長い年月に渡って、ありとあらゆる不法行為をもって執拗に続けている行為は犯罪であり、それも、強固な意志を持った「確信犯」であり、その責任は極めて重大であり、その『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)の犯行を、承知の上で放置し続けている『ｋ社』の責任も極めて重大だと思います。 　 　■『ｋ社』の社長の妾の息子に関する『ｋ社』の使用者責任は極めて重大!! 　■『ｋ社』の社長の妾の息子は『ｋ社』の役職者？ 　 　 　既に、何年も前に『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)の正体を見破っていて、『ｋ社』の社長の妾の息子を雇用している『ｋ社』の社長や管理職に抗議の手紙を何度も送りました。 　 　更には、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)が自らの悪事を誤魔化すために、『ｋ社』の封筒を使って、平成11年11月８日(1999年11月８日)付けの速達郵便で、『ｋ社』の総務部長を騙って送ってきた速達の封筒と文書をコピーして、その、しらの切りようのない証拠を添えて、『ｋ社』の社長に平成12年１月25日(2000年１月25日)付けの書留郵便で最後通告を送りました。 　 　■『ｋ社』の社長に最後通告として送った書留郵便の「郵便物受領証」の画像 　 　しかし、『ｋ社』の社長は、それらを総て無視し、謝罪の電話一本ありませんでせんでした。 　 　なお、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)が自らの悪事を誤魔化すために、『ｋ社』の封筒を使って、平成11年11月８日(1999年11月８日)付けの速達郵便で、『ｋ社』の総務部長を騙って送ってきた速達の封筒と文書を保存してありますので、「米国での民事訴訟」で証拠として提出します。 　 　また、『ｋ社』の社長に平成12年１月25日(2000年１月25日)付けの書留郵便で送った最後通告の文書と、郵便局発行の書留・配達記録郵便物受領証も保存してありますので、「米国での民事訴訟」で証拠として提出します。 　 　 　■『ｋ社』の社長の妾の息子が総務部長を騙って送ってきた速達の内容は、自ら犯行を認めているのと同じ 　■『ｋ社』の社長の妾の息子が騙った総務部長の「■■達志」という氏名は極めて希な氏名!! 　■公正証書原本不実記載（虚偽登記）？ 　■『ｋ社』の封筒を使った速達郵便＋商業登記簿謄本という証拠により、法廷で争う余地は全く無い 　 　 　前代未聞の無責任さだと思いますが、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)による執拗なまでの業務妨害を承知の上で、『ｋ社』の社長や管理職は今日まで、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)による執拗なまでの業務妨害を放置し続けています。 　 　 　『ｋ社』は昭和２１年(１９４６年)に創業してから今日まで、６０年も事業を継続している企業ですので、現在の社長は二代目か三代目の社長だと思います。 　 　苦労知らずの二代目や三代目のボンクラ社長でも、『ｋ社』の社長ほどの無責任な経営者は滅多にいないと思います。 　 　子会社も含めて従業員を４００人も、５００人も、あるいは、それ以上も雇用している会社の社長とは、とても思えない前代未聞の無責任さだと思います。 　 　 　■『ｋ社』は前代未聞の無責任な企業!! 　 　■犯罪者のやりたい放題！ 　　■『ｋ社』の社長の妾の息子（ｋ社の従業員）のやりたい放題！ 　 　■『ｋ社』の社長の妾の息子は『ｋ社』の役職者？ 　 　 　■『ｋ社』の社長と、その姉か妹と思われる人が『ｋ社』の大株主 　　■『ｋ社』の社長は、その姉か妹と思われる人に訴訟を起こされるかも？ 　　■『ｋ社』の社長の姉か妹と思われる人が、公正証書原本不実記載(虚偽登記)で警察に告訴や告発をするかも？ 　 　 　 　法律や第三者の権利を総て無視し、第三者に何千億円、何兆円にも及ぶかも知れないような、莫大な損害を与えた『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)と『ｋ社』及び、『ｋ社』の社長、専務、常務などの役員に、米国での民事訴訟で、どれほど厳しい判決(評決)が下されるか容易に予想できると思います。 　 　『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)が、長年に渡って、私が使っている全てのメールボックスに不正アクセスし続けて、「私の発明の商品化」に関わるメールや 、「米国での民事訴訟」に関わるメールを全て削除し続けていた可能性が高く、その行為は前代未聞の犯行、アンフェア、卑怯の極みであり、「米国での民事訴訟」で裁判官が判決する最終的な損害賠償の額が１０億ドル、２０億ドルに成ることも充分に有り得ると思います。

　
　
正義が重んじられている米国で民事訴訟
　
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