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もし、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)の執拗なまでの妨害がなかったならば、既に米国企業との間で契約が成立して、年に何百億円もの利益を得ていたかも知れず、更には、米国企業から得た利益を元にして、自らも商品化して年に何千億円もの利益を得ていたかも知れないと思っています。 私の発明が、少なくとも四紙の有力な新聞の記事になったこと、米国企業を中心に海外の企業から賞賛や驚き、問い合わせ、引き合いなどのメールが通算して約500通も来たこと、膨大な応用を持つ原理発明であることなどを考慮すれば、上記の数字があながち誇張とは言えないと思います。 これが米国であれば被害者に訴訟を起こされて、巨額の懲罰的損害賠償や慰謝料を科されて、『ｋ社』程度の企業は無くなっていると思います。 もし、今後、本件が裁判になっても、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)による過去に例を見ないような卑劣極まりない業務妨害と、その重大な行為を承知の上で放置し続けている『ｋ社』は、どのような損害賠償や慰謝料を要求されても、それをとやかく言える立場ではないと思います。 今後、『ｋ社』と社長以下、管理職を民事で訴えることも考えています。 また、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)を民事で訴えるとともに、刑事告訴もすることを考えています。 ちなみに、『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)の行為は、偽計業務妨害、威力業務妨害、名誉毀損、有印私文書偽造・・・・・と多くの刑法に触れていると思います。 『ｋ社』の社長の妾の息子(ｋ社の従業員)が十数年にも渡って執拗にし続けている、過去に例を見ないような業務妨害の卑劣さや重大さを考えれば、実刑判決も有り得るのではと思います。 |